只今、Lingua英会話スクールではSkypeレッスンを推進しています。Skypeレッスンコースの場合、入会金無料、通常のレッスンと違い移動時間、交通費もかかりません。是非お得なSkypeレッスンをお試ししてみては? 初回トライアル受講受付中です。>>詳しく
April 2, 2011
Linguaレッスンプラン
March 5, 2011
英語での電話対応 まとめ
- Excuse me? May I ask your name? （すいませんが、お名前を伺ってもよろしいでしょうか？）
- Spell your name, please? （お名前のつづりをお願いします）
- He is not at his desk. （ただ今、離席中です）
- He’s out now. （外出中です）
- He’s off today. （お休み中です）
- He’s on a business trip. （出張中です）
- One moment, please / Hold on, please (少々お待ち頂けますでしょうか)
- Would you like to leave a message? （何かメッセージをお伝えしましょうか？）
- May I ask what your call is regarding? （ご用件を伺ってもよろしいですか？）
- Could I have your phone number or your email address? （お電話番号かメールアドレスを教えていただけますか？）
- OK, Mr.〜. Thank you for calling. Bye. （では〜さん、お電話ありがとうございました。それでは失礼します）
電話越しにつづりを聞いても「V」と「B」や、「S」と「F」など、聞き分けにくいつづりが出てくることがあります。そんな時、先方から「V for Vietnam」「S for Sam」といったように、国名や人の名前で補足することがよくあります。これを習って、自分の名前のつづりはすべて国名などの頭文字で言えるようにしておくと役に立ちます。特に日本人の名前は外国人にはわかりにくいですからね。
February 28, 2011
フランス語で ありがとう
ありがとう Merci
ほんとうにありがとう Merci beaucoup
どういたしまして Je vous en prie
手紙をありがとう Merci de votre carte
結構です Non, merci
フランス語 Skypeスカイプレッスンはこちら
February 28, 2011
クライストチャーチ地震、日本は何をすべきか？
それにしても昨年に引き続き、ニュージーランド南島クライストチャーチ近辺で大規模な地震が起きたのには驚きました。本稿の時点では被害の全貌は分かりませんが、不明になっている方の無事を祈るばかりです。ところで、この地震のニュースはアメリカでもリビア情勢と並んでトップ扱いでしたが、日本の場合は日本人留学生が多数巻き込まれていることから大きく報道されているようです。
私は電子版の各紙ニュースや、衛星放送経由の日本のニュースなどを見て感じたのですが、日本人留学生の安否を気遣うのは自然なことだと思います。とにかく救出に全力を挙げるという観点からの報道になるのも、それで良いと思います。ですが、あっけ無く倒壊したビルの映像を見ると、この社会には地震への備えが十分だったとは思えません。そのことへの批判的な観点について、第一報の時点はともかくできるだけ初期段階から報道すべきだと思うのです。日本と近い関係にあるニュージーランドへの外交的遠慮ということもあるでしょうし、前回地震被害の復興途上という悲運も考慮すべきでしょう。ですが、言うべきことは言っていく必要があるように思います。
被害者の立場から犯人探しをするためではありません。実は日本という社会は「地震災害とは天変地異である」という考え方を乗り越えた世界でも稀有な国だからです。もっと言えば「地震被害は人災である」という認識が社会的に共有され、更に「人災である地震災害を防止するための措置」を社会的に講じている国なのです。にも関わらず海外の地震災害に関しては、人災への厳しい視点がどうしても欠けてしまうようなのです。
今回だけではありません。２００４年のスマトラ沖地震とその後の津波被害、更に同地区で繰り返された地震被害、２０１０年初頭のハイチ大地震なども同じでした。日本のメディアの報道姿勢では、一貫して「人災という面への批判」が不足していました。単に天変地異に人間が翻弄されている悲劇、そんな観点ばかりが目立ちます。では、どうしてこのような報道は変えるべきなのでしょうか？
問題は、日本の耐震思想と耐震技術をどうしてもっと海外に普及できないのか、という点です。日本は自らを深刻な地震国だと認識すると同時に、度重なる地震被害、とりわけ１９９４年の阪神淡路大震災の教訓を活かして「耐震建築技術」に莫大なカネを注ぎ込んで来ました。建築基準法が厳しく整備され、耐震偽装事件などを契機にその実施にも厳しい監視がされるようになりました。その結果として、民間もそうですが、とりわけ膨大な公的資金がこの耐震建築あるいは耐震都市づくりのために投入されたのです。結果的に日本の建設業界の耐震建築技術は大きな進歩を遂げていると言って良いでしょう。
現在の日本では、ハコモノ行政が大きく見直され、良し悪し以前に資金的にこれ以上作れないという状況下、民間の不況も合わさって建設業界は非常に苦しい状況にあると思います。ですから、耐震技術を売り物にして海外市場にどんどん出て行くことが必要なのです。ですが、海外ではまだまだ「地震は天災」という「あきらめムード」が日本と比べれば残っています。
そこで、まず「地震災害とは天災ではなく人災」という思想、そして「耐震技術を導入して人々の生命を守るのは社会的責任」という思想、つまり言ってみれば「地震リテラシー」を普及することから始めなくてはなりません。例えば、四川大地震の際には「人災だ」という告発を中国政府は最終的に握りつぶしてしまいましたが、日本が誠実に「人災であり技術で被害は抑えられる」という姿勢をアピールし続けていれば、いずれ中国にも良い影響があるように思います。
先週はフロリダ州知事が「カネがないし、効果も疑問」だとして新幹線構想をキャンセルしてしまい、同州で日本の新幹線を売り込む構想は当面消えてしまいましたが、新幹線のセールスにしても、そこに耐震安全性というプラスアルファの価値を持ち込めれば、まずヨーロッパ勢や中国のコピー商品には絶対に負けないだけの競争力を発揮できるように思うのです。
つまり、ニーズがないから海外市場を諦めるのではなく、ニーズの創造のための前提となる価値観から徹底して売り込んでいくのです。新幹線の場合、環境と省エネの問題や正確な運行のカルチャーなど「新幹線という思想」を普及するには時間がかかると思いますが、地震被害の極小化という人命に直結する問題については、努力すれば短期間での普及は可能なように思います。
もう一つの問題は、その日本の耐震技術が高コストだという点です。景気のいい時代には公共投資の理由として、民間のビル建て替え需要創出の原動力として効果的だった耐震基準ですが、耐震性の確保にカネがかかるということで、現在では色々な問題が出てきています。例えば、歴史的な建造物でも、耐震性が弱いにもかかわらず改修費用が捻出できないケースでは、建築物を維持できない例がどんどん出ているようです。今後はそうした問題は更に増えるでしょう。
日本の耐震建築技術が国際化して、どんどん世界の各地で売れていくようになれば、コストダウンも可能でやがては日本国内の耐震補修のコストも抑えることができるようになるのではないでしょうか？ 勿論、補修コストの多くは人件費であり、コスト圧縮イコール労働条件や購買力の毀損になる点は注意しなくてはなりませんが、機材や材料、そして施工ノウハウなどは海外の厳しいコスト要求に「もまれる」ことで、単価を抑えながら産業としては成長することは可能なように思うのです。
そんなわけで、日本の耐震技術を世界に売り込む、そのために「地震災害は人災」という思想を世界に広める、その波及効果として日本国内の耐震技術コストも適正化するという「好循環」を生むためにも、「地震災害イコール天災」という「遅れた」海外の事情や、悲惨な被害の状況は全て報道していくべきだと思うのです。
そこを「何とかしよう」という国際化に意欲をもった人材が建設業界を改革して、どんどん外へ出ていくためにも「海外ではこんなに耐震性が軽視されている」ということを現地の被害全体を報道することで日本社会として正確に認識することは必要だと思うのです。更に言えば、耐震技術の普及について、国際会議を行って各国をリードするぐらいのことはやっても良いと思うのです。
今回のクライストチャーチでの語学学校入居ビルの倒壊に関しては、とりあえずは被災者の救出が最優先ですが、その後には恐ろしい思いをした人々の無念を晴らすためにも、日本の耐震技術をニュージーランドをはじめとして世界に広めていく契機にすべきだと思います。漠然と「海外はリスクがあって怖い」という内向きの空気を増幅させるのではなく、国内のノウハウを使って海外に向けて「リスクを減らす」提言をしてゆくべき時であると考えます。
January 8, 2011
NEWS – 2011年4月より小学校5,6年生の英語が必修化に
すでに知っている人も多いかと思います。
学校教育法施行規則、という法律が改正されました。
その結果、2011年4月1日から、
全国の国公立小学校の５，６年生を対象に「年間３５単位時間、週１コマ相当」の英語の授業がはじまることになりました。
これまでは国公立では中学からスタートさせていた英語授業が小学校からはじまります。
＜授業内容について＞
・「教科」としてではなく、「外国語（英語）活動」として行われます。
教科にしてしまうと、テストを行い、評価をだす必要があります。
子供に対して英語テストをおしつけない為に、あえて「教科」とはしないことになりました。
＜具体的な小学校英語の目的＞
・英語のコミュニケーション能力アップを目的とし、中学校と連携できるようにする
・英語をもちいて、「積極的にコミュニケーションをしよう！」という子供の態度を育成する
・英語の音声や基本的な会話になれしたしむ
・英語圏の言語や文化について理解をふかめる
・学年ごとの細かい目標をたてず、2学年を通しての目標とする
といった内容で実施されることになるようです。
また２００９年～２０１０年度は移行期間として、英語をとりいれる小学校、とりいれない小学校と別れることになります。２００９年は、取り入れている小学校には文部科学省から「英語ノート」と呼ばれるノートが配布され、英語ノートをもとにアルファベット、２８５の単語などを練習していました。が、この「英語ノート」も２０１０年度の授業では配布されないことに決定しています。このようにまだまだ文部科学省内でも、「どうやって小学校の子供たちに英語授業をとりいれていったらよいのか？」が決まらずに、揺れ動いている状態です。
LINGUA英会話スクール 